たけぞう： 例えば私の場合は、いつでも投資のギアを調節できるように情報のアンテナはしっかり張っています。 日本にも金利上昇が波及した。 日本を代表する日銀ウォッチャーが金融政策の動向を分析、金融政策の動向を予測する。
15今の段階で基本に置く相場観としては、それほど悲観する局面ではないと思います。
株式市場の将来のボラティリティー（変動率）を表し、「恐怖指数」とも呼ばれる米VIX指数も前週末時点で27. ただ、大きな流れとしては、初回に申し上げたように「日経平均株価が下がりにくい状況」を維持しながら、上値を試す展開は続いていくと考えています。
米長期金利の指標となる10年物国債利回りは、2018年の秋には3. またこの状態は今後当面継続すると予想されています。
セクターでは、機械、電気機器、情報・通信、パルプ・紙、不動産などが上昇率上位に並んでいる。
売買代金上位でソフトバンクGが5％高となったほか、ファーストリテ、ソニー、東京エレクトロン、村田製作所など主力ハイテク株が総じて大幅高となっている。 ・コロナショック後も米長期金利とドル円との連動は見られる よって今後も長期金利に大きな変動があればドル円も影響を受ける可能性があります。
17ダウ工業株30種平均は前日比で559ドル85セント（1. 米長期金利が約1年ぶりに一時1. 代表的なものは、昭和の終わりから平成にかけて起こった「平成バブル」の崩壊、そして2000年代初頭の「ITバブル」の崩壊です。
米国では、新型コロナ感染者数が減少に転じ、ワクチン接種も進んでいる。
それがFRB（アメリカ連邦準備制度理事会）の連続利上げによる景気悪化懸念から低下に転じ、新型コロナ危機発生で1％台後半から一気に急落。
その観点では米追加経済対策の動向が次のテーマとして重要です。
一般的に金利上昇は、株式相場にとって天敵となる。 それに対する新政権の財政刺激策案は毎月1500億ドル規模だ。
一時0. コロナワクチンの普及や経済の正常化への期待が高まり、米長期金利は一時 1. ゼロ金利復活、無制限の量的緩和、一部のジャンク債（低格付け債）も対象とした社債買い入れなどという、これまた異例の超金融緩和、そして昨年1年間で総額4兆ドル（400兆円以上）もの巨額経済対策によってアメリカの景気回復期待が高まったからだ。
9兆ドル規模の追加経済対策が下院で可決された。
金融市場異論百出 株、為替のように金融市場が大きく動くことは多くないが、金利の動向は重要だ。
41 円）。
例えば、株式評価モデルの1つである配当割引モデルでは、将来支払われる配当を現在価値に割り引いたものを株価の理論値としています。
これは、グロース株は一般に、株価を1株あたり利益で割った株価収益率（PER）が高く、PERの逆数である益回りが低い傾向にあるため、長期金利の上昇局面では、相対的な益回りの低さが嫌気されるためです。
本日25日のドル・円は主に105円台後半で推移か。
日銀の政策点検を控え押し目買いが出にくくなっている上、米長期金利が「本格的な低下に向かうかまだ確信が持てず、投資家は慎重姿勢を維持している」と述べた。
なお、足元の米長期金利の上昇は、景気回復期待を織り込んだ実質金利の上昇が牽引しており（図表2）、本来、株価にとって悪いものではありません。
14上院では法案の一部修正が求められるとの見立てもあるが、3月中旬までに可決される見通し。 こうした時はポジションを縮小して安全運転でいくやり方がいいでしょう。
もし、経済回復が道半ばの状態で増税路線に入るとなったら、これも株式相場にとっては向かい風となるでしょう。
26円（出来高概算5億8098万株）で前場の取引を終えている。
ただ、注視する大きな材料には先に挙げた金利の上昇があり、同時に景気の動きや経済財政政策などがあるでしょう。
マネーマーケットの現場の視点から各国の金融政策を分析している。
これは2018年10月以来、2年4か月ぶりの水準です。
結局はこれらの要素は相互に関連していて、ワクチン接種が国内外で広く行き渡り、景気の正常化と、投資家心理（センチメント）はインフレ進行を意識したモードに傾いていくでしょう。
2007～2008年度、東京理科大学経営学部非常勤講師。